職場でのセクハラ防止策としてセクハラ防止研修を実施している企業は多くあります。研修の効果を高める方法の一つに研修動画の活用が挙げられます。この記事では、セクハラ防止の研修を効果的に行うコツについて詳しく解説しています。セクハラ対策の方法を検討している人事担当者の方はぜひ参考にしてみてください。

セクハラ防止研修なら動画がおすすめ！
効果的な研修実施のコツも解説

セクシュアルハラスメント（セクハラ）への対策を講じることは2019年の法改正を起点として、現在では規模の大小にかかわらず全企業に義務付けられています。
職場で発生するセクハラは、被害者を深く傷つけてしまうだけでなく、会社自体のイメージに大きな影響を及ぼします。
職場のモラルを低下させることにも繋がり、従業員の離職を促進しかねません。
セクハラ防止対策を講じることは企業の発展のためには不可欠と言えるでしょう。
この記事では、企業がセクハラを防止するためにできることや、効果的なセクハラ防止研修を実施するポイントについて解説していきます。
研修運営を任されている人事担当者の方は、ぜひ参考にしてみてください。

セクハラとは

近年では社会問題として認識されているハラスメントとは、個人の尊厳を傷つけるような不快感や不利益を与える言動によって就業環境を害される言動のことを指します。
ハラスメントには様々な種類がありますが、特に職場で起こりやすいハラスメントの一つがセクシュアルハラスメント（セクハラ）です。
セクハラとは、職場における性的な言動によるハラスメントのことを指しますが、セクハラの行為者となり得るのは男性ばかりではありません。
圧倒的に多いのは男性から女性に行われるものですが、実は女性から男性、同性同士でもセクハラに該当する事例はあるのです。
誰もが加害者にも被害者にもなり得るハラスメントなので、防止策を講じる際には社員全員に対して実施する必要があります。

セクハラ防止対策としてできること

セクハラ防止のために対策を取ることは義務付けられていますが、具体的な内容については明確にされていません。
そのため、企業によって取り組んでいる対策は異なります。
ここでは多くの企業で実施されている主なセクハラ防止対策を3つご紹介します。

• セクハラに対する会社の方針の確定・周知
• セクハラ防止研修の実施
• 相談しやすい窓口の設置

それぞれの具体的な内容について解説していきますので、セクハラ対策を検討している方はぜひ取り入れてみてください。

セクハラに対する企業の方針の確定・周知

セクハラ事案が発生した場合、企業は被害者の同意を得て調査を行い、迅速に被害者・加害者の両方に対応する必要があります。
まずは被害者を保護する必要があるかもしれません。酷いショックを受けている場合などは、産業医やカウンセラーなどとの連携が必要な場合もあります。いずれの場合もプライバシーの保護は必須です。
また加害者については社内の処分ルールに則って、厳正に対応することが求められますので、具体的にどのような手順を踏むのかなどを明確にしておきましょう。
懲戒処分の内容は就業規則等に明記しておくことで、企業としてセクハラを容認しないという強い姿勢を従業員に伝えられますし、もし加害者となったら懲戒処分の対象となることも周知できます。
また、併せてセクハラの相談を受けた場合の対応フローについても、明確にしておく必要があります。
事案が発生した際には丁寧且つ迅速な対応が求められます。
被害や相談が発生してから慌てることのないように、関係部署や担当者に周知しておくようにしましょう。

セクハラ防止研修の実施

セクハラ防止策として、研修はスタンダードな方法の一つです。
研修ではセクハラについて正しく理解することや、自分の当事者になるかもしれないと感じられる内容が組み込まれているのが一般的です。
意図した性的な言動がセクハラを問われる悪質な事案もありますが、無意識にセクハラとなる言動をしているケースが多くあります。
行為者は気軽なコミュニケーションのつもりで取った言動が、相手にとってはセクハラに該当する行為であり深く傷つけてしまうという場合も。
このようなケースは、行為者側のセクハラに対する正しい知識が不足しているのが原因です。
従業員全員が正しい知識をきちんと身につければ、不用意な言動を避けられ、セクハラが起こりにくい職場環境を作ることができます。

安心して相談できる窓口の設置

従業員がセクハラに遭遇した時に、悩まずに相談できる窓口を設置しましょう。
まず社内の窓口では、男性・女性をバランスよく配置するのがポイントです。
セクハラに関する相談は同性でなければしづらいというケースが多いためです。
次に相談による秘密は厳守されることを、しっかりと周知しておきましょう。
そして、相談の場で、相談員などによる二次加害が起きないように、相談員の研修をしておくのも重要なことです。
相談者は、相談したことで職場にいづらくなるのではないか、自分の立場が不利になるのではないかと不安に感じてしまうことは珍しくありません。
ただ窓口を設置するだけでなく、従業員が安心して相談しやすい窓口を用意できるようにきちんと準備しておくことが大切なのです。

効果的なセクハラ防止研修を行うコツ

セクハラ防止研修を行う時には以下の3つポイントを押さえておくと効果的です。

• 定期的に研修を実施する
• 研修を階層別に行う
• 研修動画を活用する

それぞれのポイントについて詳しく解説していきます。
どれも研修効果が高まりやすいものばかりですので、ぜひセクハラ防止研修を組み立てる際には参考にしてみてください。

定期的に研修を実施する

まず最初にご紹介するのが「セクハラ防止研修は定期的に実施する」ということです。
例えば入社時の研修などに含めれば新入社員全員に忘れずに実施できますが、一度受けるだけでは会社の本気度は伝わらないでしょう。
そのため、定期的に全社員に対して研修を実施するようにしましょう。
全社員会議や12月の人権週間の際に実施するなど、年間のスケジュールに含めてしまうのがおすすめです。
わざわざ研修の時間を捻出するのは、研修を受講するハードルが上がってしまいます。
研修運営側の負担軽減のためにも、可能であれば現行の研修やイベントに加えるのが良いでしょう。

研修を階層別に行う

続いてのポイントは「研修を階層別に行う」ということです。
セクハラは誰もが加害者になり得るとはいえ、やはり一般職よりは管理職、新人よりはベテラン、アルバイトよりは正社員の方が加害者になりやすい立場にあります。
また管理職は、部下から相談を受ければ対応を求められる立場でもありますので、立場に合った研修にするためにも階層別の実施がおすすめです。
対面での研修が可能であれば、ディスカッションなどのワークを取り入れと効果的です。

研修動画を活用する

最後にご紹介する研修効果を高めるコツは「研修動画を活用する」です。
研修実施には様々な手法があります。
話者が受講者に向けて資料等を使って伝えるというのが一般的ですが、主体的な気持ちを持って受講していなければ、他人事として聞き流しやすいという側面があります。
事例を資料や講師の話だけで説明されても、具体的なシチュエーションや、どのような言動での例なのかまでは伝わりにくいことがあります。
また自分はセクハラなどしないと思っている受講者が少なくないため、自分には関係ないと考えて、真剣には受け止めていない可能性もあります。
そんな中できちんと研修の結果を出すために、研修動画で役者による再現ドラマで見せることで、どんなやりとりがセクハラに相当するのか、行為者と被害者の受け止め方の違いなどが明確に伝わるのです。
動画を使用すると、情報が明確になるだけでなく印象に強く残りますので、結果的に研修の効果が上がります。
また研修にメリハリをつけることにも繋がるので、受講者の集中力もアップします。
メリットの多い方法なので、ぜひ研修コンテンツの中に積極的に取り入れてみてください。

研修動画の準備方法

ここまでに研修動画を活用するのが効果的であることを解説してきました。
しかし、研修動画を研修に取り入れるためにはその動画を準備する必要が出てきます。
主な研修動画の準備方法は以下の2つです。

• 自社制作
• 専門業者への依頼

ここからは、それぞれの方法のメリット・デメリットについて詳しく解説していきます。

自社制作

最初にご紹介するのは研修動画を社内で制作する方法です。
研修動画を自社で制作する場合のメリットは2つあります。
まず1つ目は社員が撮影から編集まで行うので、研修動画制作にかかるコストを削減できることです。
また、職種や社内の雰囲気に合わせた動画を制作できるので、自社に合った動画制作がしやすいというメリットもあります。
ただし、動画制作には大幅な作業時間が必要となります。
動画制作の経験が豊富な社員でなければ、スムーズな動画制作は難しいでしょう。
作業時間を確保するためにも動画制作を担当する社員の大幅な業務整理等が必要になるのはデメリットです。
そして研修の目的に合ったクオリティ・内容の動画を制作しなくてはなりませんので、シナリオ作成、撮影、編集などのスキルを持ったスタッフや、動画制作の経験のあるスタッフを揃えると良いでしょう。

専門業者へ依頼

続いての方法は動画制作を専門業者へ依頼するというものです。
研修動画を制作している企業は多くあり、プロに依頼することで研修動画自体のクオリティを高めることができるのがメリットです。
事例の選定、シナリオ作成、動画編集の確認などは業者と共に行う必要がありますが、制作の一連の作業を引き受けてもらえるので、研修担当者が社内のコア業務に専念できるのも大きなメリットと言えるでしょう。
デメリットとして挙げられるのは、自社制作よりもコストがかかるということです。
昨今は、動画コンテンツが販売されている場合もあるので、そうしたサービスを用いるのも一つの方法です
研修の結果を出すことや、自社にぴったり合った内容の動画が制作できるのであれば、メリットの大きさを考えるとコストパフォーマンスは高いとも言えます。
費用はもちろん、研修全体の効果や運営面での負担などを総合的に考えて決めていくと良いでしょう。

まとめ

社内のセクハラ防止策には研修実施が一般的です。
せっかく研修を実施するのであれば、しっかりとセクハラが防げるような研修を行いたいですよね。
記事の中でもご紹介したように、研修実施の際には研修動画を取り入れるのが効果的です。
リアルなイメージを持つことで、研修受講後の行動変化や意識改革にも期待できます。
従業員が安心して勤められる職場づくりのためにも、ぜひ研修動画を取り入れて、高い効果が期待できる研修を実施してみてください。